2010年11月13日（土） 第2回経営学科公開ゼミナール研究発表大会

2010年度 第2回経営学科公開ゼミナール研究発表大会

1） 今林ゼミナール
2） 近藤ゼミナール
3） 安田ゼミナール
4） 吉原ゼミナール (片岡洋一教授指導)
5） 吉原ゼミナール (Aチーム)
6） 吉原ゼミナール (Bチーム)

「今年の学部生はかなり熱い」　片岡洋一先生談

マスターもドクターも、負けないように頑張りたいと思います。

引用文献の書き方1

小泉理絵. 2010.　「第7章バランス・スコアカードの新展開」片岡洋一編著 『経営戦略の新展開』 冨山房インターナショナル

1.はじめに

バランス・スコアカードは、 Kaplan and Norton（1992）によって提唱された財務指標と非財務指標を用いた業績測定システムであるが、近時にいたり、主として戦略実行の手段としての戦略管理システムへと発展し今日に至っている（Kaplan and Norton 2001a, 2001b）。しかし、バランス・スコアカードが現実に使用されている状況をみると、その目的は、たんに戦略達成の手段のためだけではなく非常に多様であり、また目的に応じてバランス・スコアカードの形態、特性等も多種多様なものとなっている。

このときの参考文献は…

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 1992. “The Balanced Scorecard –Measure that Drive Performance-”. Harvard Business Review January – February pp.71-79

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 1993. “Putting the Balanced Scorecard to Work”. Harvard Business Review September – October

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 1996. The Balanced Scorecard –Translating Strategy into Action-. Harvard Business School Press.

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 1996. The Balanced Scorecard –Translating Strategy into Action-. Harvard Business School Press.　吉川武男訳　『バランス・スコアカード　新しい経営指標による企業変革』　1997　生産性出版　

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 2001a. “Transforming the Balanced Scorecard from Performance Measurement to Strategic Management: Part1”. Accounting Horizons. American Accounting Association. Vol.15 No.1 March 2001 pp87-104.

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 2001b. “Transforming the Balanced Scorecard from Performance Measurement to Strategic Management: Part2”. Accounting Horizons. American Accounting Association. Vol.15 No.2 June 2001 pp.147-160.

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 2001c. The Strategy-Focused Organization. Harvard Business School Press.　櫻井通晴監訳　『キャプランとノートンの戦略バランスト・スコアカード』2001　東洋経済新報社

Kaplan, Robert S., David P. Norton. 2004. Strategy Maps. Harvard Business School Press. 櫻井通晴、伊藤和憲、長谷川恵一監訳　『戦略マップ』 2005　ランダムハウス講談社

修正加筆中　2010/10/28

参考文献の書き方

2010日本管理会計学会報告のパワーポイントファイル(小泉理絵)より


①著者の苗字のアルファベット順で掲載する。

②著者、年号、論文タイトル、掲載誌名、出版社の順で表記する。その間は「.」を入れる。
英語表記の場合　　Yoichi Kataoka　⇒Kataoka, Yoichi
苗字が先に来て、カンマで区切ります。
英語表記で複数いる場合　Kataoka, Yoichi. John Smith and Jane doe.
第一著者のみ氏名の順が逆になり、最後の一人の前に「and」を入れる。

③同著者同発行年のものがある場合はa,bを年号の次に表記する。

④雑誌名とタイトル
日本語の本の例
→　　著者名 出版年. 「論文タイトル」. 『本の題名・雑誌名』 .出版社
英語の本の例（John Smithさんのとき）
→　Smith, John. 2000. "The Title". Book Title. Publisher.

IFRSなどの会計基準は略記せず、ナンバーも表記する。

⑤二行目は第一著者(第一オーサー)が読みやすいようにインデントする。

番場嘉一郎．1963．『原価計算論』中央経済社
廣本敏郎．1999．『原価計算論』中央経済社
Horngren, T. Charles. 1962. Cost Accounting –A Managerial Emphasis-, Prentice Hall
Horngren, T. Charles. Gary L. Sundem. William O. Stratton. David Burgstahler and
Jeff Schatzberg. 2010. Introduction to Management Accounting Fifteenth Edition. 　
Prentice Hall.
Horngren, T. Charles. Srikant M. Datar. George Foster. Madhav Rajan and Christopher Ittner.
2009. Cost Accounting A managerial Emphasis Thirteenth Edition. Pearson
Prentice Hall.
Kaplan S.R. and R.Cooper.1998.　Cost and Effect. Harvard Business School Press.櫻井通晴
監訳.1998. 『コスト戦略と業績管理の統合システム』ダイヤモンド社
Kaplan S.R and Steven R.Anderson.2007. Time-Driven Activity-Based Costing：A Simple and
More Powerful Path　to Higher P rofits,　Harvard Business School Press.
片岡洋一.1978.『製品原価の測定理論』白桃書房.
片岡洋一.1982a.『製品原価の測定理論―活動原価計算の展開―』白桃書房.
片岡洋一.1982b.「総合原価計算における進捗度を用いる測定法について」日本原価計算研究学
『原価計算』2月　第263 号:4-13.
片岡洋一.1995.「動的活動原価計算方式の展開」日本原価計算研究学会『原価計算研究』vol.19
No.12:58-69.
片岡洋一.1997.「管理会計学の研究方法論」日本会計研究学会スタディグループ『管理会計学の
体系と研究法論－試論的フ レームワーク-』:11-32.
片岡洋一1998.「管理会計学の研究方法論」日本会計研究学会スタディグループ『管理会計学の
            研究方法とその実態調査　－管理会計学の体系と研究方法論－』:16-44
片岡洋一.1998d.「変動費と固定費の識別と測定について－目的適合的アプローチ－」
             日本会計学会『会計』第154巻　第6号:86-96.
片岡洋一・片岡洋人.1999.「個別原価計算への非度外視法」日本管理会計学会『管理会計学』
             第6巻 第2号:47-74.
片岡洋一.2007.「製品原価測定の諸問題」『目白大学経営学研究』第5号：17-27
片岡洋一.2010.「活動基準原価計算の総合原価計算への拡張　改訂版」『目白大学大学院
             経営学研究科・経営研究所 ディ スカッション・ペーパー No.1』
昆　誠一. 1978「総合原価計算の減損費および仕損費の測定に関する一考察」『東京理科大学
             経営科学研究』第3巻第1 号:65-77
岡本　清．2000.『原価計算　六訂版』国元書房

加筆修正中

2010年10月30日（土）の予備審査について

M2各位


パワーポイントおよび抄録の内容に関して　(最低限、自分で示すことが審査で要求されるライン)


1. 論題: 研究目的と内容に適切に明示する。


2.研究目的: 研究目的(「本研究の目的は…」)と到達点を明示する。


3.研究方法:　研究目的を達成するための方法とその論理の性質を示す。
ⅰ規範研究なのか実証研究なのか


ⅱ演繹的か帰納的か: 論理学的な側面
前者: 一般的命題を置いて個別命題に展開するもの
後者: 個別命題や観察した事象・減少から一般的命題を導いたもの


ⅲ 経験的アプローチか非経験的アプローチか
前者: 実際に観察した事実もしくは公表データを用いている
後者: 観察した事実、公表データを用いていない


ⅳ 事例研究(ケーススタディ)かフィールドスタディー(現場に行って直接見ている)
*ⅲ・ⅳは命題の誘導プロセスに関する事項


ⅴ 証明か検証か:
前者: 証明方法は論理学的・数値モデル
後者:　完全検証か不完全検証か


ⅵ 仮説発見型か仮説検証型か
仮説検証型であれば、統計的検証(データの正規性・無作為性の検証が必要とする)


4. 論文の構成: 章だて。(参考文献などを有効活用して)理論の流れを示す。


5. 結論: 研究成果、得られる知見の見通しを示す。


6. 参考文献: 文献の標記の仕方は十分に留意されたい。
また邦訳されているものは全て原典を確認する。本年度の執筆要領は公表されていないが、
従来の目白大学大学院経営学研究科のスタイルを踏襲する。


以上


詳細な質問は直接片岡先生にお願いいたします。